ENTRY

RECRUIT SITE
舶用機器システムカンパニー

COMPANY

会社概要

東京計器のこれまで

明治34

羅針儀、測深儀などの航海計器の製作開始。

明治39

航海用望遠鏡、距離測定儀などを製作開始。

大正12

他社に先がけて航空計器の研究開始。

大正15

日本最初の船舶用オートパイロット、火災探知・消火装置の製作に成功。

昭和12

航空部門の発展に備えて東京航空計器株式会社を設立。

昭和25

米国スペリー社(現 リットンマリンシステムズ社)の船舶用機器全製品の代理販売権契約を締結。

昭和28

米国スペリー社(現 ハネウェル社)と航空計器の製造権契約を締結。

昭和30

米国ベンディックス社と航空計器の製造権契約を締結。

昭和35

船舶自動化機器の開発に成功し、世界各国から注目される。

昭和40

国産機YS-11用航法計器の生産開始。

昭和60

船舶機器の部品販売および修理のため、株式会社テックス(現 東京計器カスタマーサービス株式会社)設立。

平成3

航空電子機器関連の研究・開発施設として、飯能事業所を開設。

平成25

従来の事業部制を社内カンパニー制に改め、第1制御事業部、第2制御事業部、電子事業部を舶用機器システム、油圧制御システム、計測機器システム、検査機器システム、電子システム、の5カンパニーに改編。

東京計器の現在

当社は2021年5月1日をもちまして創業125周年を迎えました。
1896年の創業当時、日本の産業発展と安全・安心な社会づくりこそ当社の社会的責任ととらえ、日本が輸入品に頼っていた工業計器の国産化に乗り出しました。以来、社会基盤の根底を支える多くの分野に展開され、現在に至るまで、社会課題を解決しようとするDNAとして受け継がれています。

商号

東京計器株式会社(TOKYO KEIKI INC.)

創立

明治29(1896)年5月1日

設立

昭和23(1948)年12月21日

住所

〒144-8551 東京都大田区南蒲田2-16-46




Google Map

電話

03-3732-2111(代表)

FAX

03-3736-0261

資本金

7,217,597,300円

上場市場

東京証券取引所 第1部

代表者

代表取締役 社長執行役員 安藤 毅

従業員

連結 1,672 名 (2021年3月末現在)

東京計器の未来

125周年という節目にあたり、今後は「成長」に大きく舵を切り、SDGsを切り口とした「グローバルニッチトップ事業」の創出により持続的な成長と中長期的な企業価値向上を図るステージへと転換していきます。
さらに、プライム市場への移行を選択し、新TOPIXへの組み入れを志向しています。125年に亘り受け継がれてきた当社グループのDNAを再確認し、これからの150年、200年に向かって持続的な成長を続けていきます。